電力自由化だからこそ電気代を見直そう!北海道でおすすめの新電力会社を徹底比較し、ランキング形式で紹介しています。

発電方法で電力会社は選べる?新電力の発電方法の種類をご紹介

公開日:2022/03/15  最終更新日:2022/04/04


2016年4月の電力自由化以降、電力会社を自由に選べるようになりました。電気料金の安さやサービス内容など、選ぶ基準はさまざまですが、発電方法によって電力会社を選べることをご存じでしょうか。この記事では新電力の主な発電方法とそのメリット・デメリットについて詳しくご紹介していきます。

天然ガス火力発電

日本国内の発電電力の約75%を火力発電がまかなっており、火力発電のうち約46%が天然ガス火力発電となっています。天然ガス火力発電は天然ガスを燃料とし、熱エネルギーをもとに発電する方法です。燃料には、メタンを主成分とした液化天然ガス(LNG:Liquefied Natural Gas)が主に利用されています。

火力発電は燃料を燃やして、水を沸騰させることで水蒸気が生まれ、水蒸気によってタービンが回転し、タービンに繋がれた発電機によって発電するという仕組みで発電を行っています。

天然ガス火力発電では、硫黄酸化物(SOx)や窒素酸化物(NOx)が排出されず、二酸化炭素の排出量も抑えられるため、地球温暖化や光化学スモッグなどの公害を抑えることが期待できます。化石燃料の中では、環境への負荷が最も少ないと言えるでしょう。天然ガスは世界中に埋蔵されているため、将来にわたって安定供給が得られるのも利点のひとつです。

一方で、輸送や保存には設備が必要となり、コストが高いというデメリットがあります。また、二酸化炭素の排出は少ないものの、天然ガスの採掘の際に温室効果ガスのひとつであるメタンガスが漏れ出すことで、地球温暖化が進行してしまうデメリットも考えられます。

風力発電

風のエネルギーを利用して発電する風力発電は、再生可能エネルギーの象徴とも言えます。全国で2000基以上が設置されており、目にすることも多いでしょう。風力発電は燃料を必要とせず、風さえ吹いていれば夜間でも発電ができるのが大きな特徴です。発電時に温室効果ガスを排出せず、燃料の枯渇の心配もないため、環境への負荷も非常に低いと言えるでしょう。

デメリットとしては、風が強すぎたり、反対に弱すぎたりすることで発電量が不安定になってしまう点が挙げられます。強風や落雷による、破損や倒壊の恐れもあります。また、風力発電のブレード(羽の部分)が回転することで起きる騒音や振動に苦情が寄せられるケースもあり、設置場所の選定などの対策が必要となります。

そのため現在、設置場所が限られる陸地だけでなく、洋上風力発電の導入も検討が進められています。再生可能エネルギーのうち、風力発電の占める割合は0.9%ほどですが、洋上風力発電の開発が進むことで、今後導入が増えることが期待されます。

水力発電

水の流れる力で発電を行なう水力発電は、構造物によって「ダム式」「水路式」「ダム水路式」の3種類に分けられます。高度経済成長を支えるために全国で大規模なダム建設が進み、現在もおよそ2,000か所で発電し続けながら、電力の安定供給を支えています。水力発電は水の力を利用するため、発電時に温室効果ガスを排出しない再生可能エネルギーです。燃料が不要であり、維持管理にかかるコストが比較的低く済むのもメリットでしょう。

デメリットとしては、ダム建設に多額の費用がかかる点や、ダム建設によって地形が変わり、近隣住民や周囲の自然環境に大きな影響を及ぼす点が挙げられます。現在、日本における大規模なダム建設は、適した河川が少なくなったことからほぼ終了しているものの、小川や農業用水などの小さな流れでも発電できる「マイクロ水力発電」も開発されており、普及が進むことが期待されます。水力発電は水資源が豊富な日本に合った発電方法と言えるでしょう。

太陽光発電

一般家庭にも浸透している太陽光発電は、再生可能エネルギーのうち水力発電の次に多い発電量を誇ります。太陽の熱を活用して発電を行うため、燃料を輸送するコストもかからず、発電時に温室効果ガスを排出しないクリーンな発電方法と言えるでしょう。

また、さまざまな形状のソーラーパネルがあり、太陽の光さえあれば発電可能なため、設置場所を選ばないという利点もあります。各家庭の屋根などに設置することで、エネルギーの自給率向上にもつながり、災害時には非常用電源として大いに役立つことが期待されます。

太陽光発電のデメリットとして、天候に左右されやすく、夜間はほとんど発電できない点が挙げられます。山の斜面など適切ではない場所にソーラーパネルを設置してしまうと、土砂崩れを引き起こしてしまう可能性も考えられます。また、ソーラーパネルは20年程度で寿命を迎えるため、廃棄物をどのように処理するのかといった課題も残っています。

 

環境問題への関心の高まりとともに「環境に配慮した再生可能エネルギーを利用したい」というニーズは増えつつあります。新電力の多くが発電方法の割合を示す「電源構成」をウェブサイト等で公表しており、電力自由化以降、発電方法によって電力会社を選ぶことが可能になりました。日本における再生可能エネルギー比率は、約20%と低いのが現状ですが、再生可能エネルギーに積極的に取り組む新電力に切り替えることで、今後普及が進むことが期待できます。ぜひこの記事を参考に、発電方法も考慮して電力会社を選んでみてはいかがでしょうか。

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